公益財団法人日本生産性本部の実施した「テレワークに関する意識調査」によると、テレワーカー、管理職ともに85～90％がテレワークの継続を希望していました。
さらに、勤め先のテレワークが廃止・制限されたとき、「退職・転職を検討する（退職・転職した）」と回答した割合が2割弱に上り、テレワークできなければ辞めることを考える方が一定数存在することが分かりました。
調査実施時期が2023年5月29日～6月6日と、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけが「5類」に移行し出社回帰に動き出す企業も出てくる中、働く側にとってはテレワークが欠かせない働き方になっていることが読み取れる調査内容でした。

新型コロナ禍で一気に皆が知るところとなったテレワークという働き方ですが、わずか数年で働き方や働き方に対する意識を大きく変えました。
コロナ禍で加速したトップダウン型での働き方改革から、個々の意識の変革によるボトムアップ型の働き方改革が展開されているように感じます。
経営者側も働く側も、テレワークを有効に使っていきたいですね！

その他、テレワークの導入による仕事効率の変化や、生活や健康の変化などの調査結果も！
調査の詳細はこちらから↓
「テレワークに関する意識調査」公益財団法人日本生産性本部